投機家

 

まずは投資家の余剰資金の置き場となるリバースレポから見て行きます。⬇️

上記は⬆️リバースレポのデータとなります。

昨日も残高が増えており、リバースレポは減らなくなって来ています。

今週はFRBの総資産は横這いとなっていて減らなくなって来ており、リバースレポも減らなくなって来たことから、やはり事実上、FRBによるQTは事実上、終わったと思います。

めでたし

めでたし

です。

次に投資適格債とジャンク債の上乗せ金利を見て行きます。⬇️

上記は⬆️上段が投資適格債の上乗せ金利となり下段はジャンク債の上乗せ金利となります。

こうしてゆっくりとした気持ちで見ると、上乗せ金利は低下傾向が続いており、それだけ投資家は一貫して積極的にリスクを取るようになって来たことを表しており、データを客観的で素直に見ていれば株式市場が右肩上がりで上昇して行くのは容易に予想出来たことになります。

上記のデータは上乗せ金利なので投資家のリスク許容度を表しており、市場全体のリスクオン、リスクオフを表しているデータと言えます。

昨年から、このデータは市場全体のリスクオン、リスクオフを表すデータなので株式市場のイメージとは違い市場全体の投資家心理はリスクオンに傾いていると何度か書いて来ましたが、改めて見ると、投資家心理と株式市場の爆上げラリーの関係性が可視化出来るデータとなっており、データ分析には非常に便利なデータだと思います。

次に投資適格債とジャンク債の実際の金利を見て行きます。⬇️

上記は⬆️上段が投資適格債の実際の金利となり下段はジャンク債の実際の金利となります。

昨年１０月に国債の金利が５%に達したこともあり、債券市場の投機家による行き過ぎた投機的な取引により極端な金利高騰となっていて、そこからの急低下が、また極端な形になっています。

私は債券市場の投機家を昨年から批判して来ましたが、アメリカの証券取引委員会がさすがに激怒し、一気に規制を強化し一網打尽にする法改正があり、アメリカ時間の６日に成立致しました。

この法改正により債券市場の投機家はコストが急増し取引は監視下に置かれ、好き勝手な取引は出来なくなりました。

債券市場の投機家が法の抜け穴を使い極端な投機的な取引にのめり込んだのは２０２１年の２月からですが、この辺りから極端な投機的な取引が急増し債券市場を賭博場にして秩序を滅茶苦茶にして荒らしに荒らして株式市場にも波及させながら市場全体を賭博場に貶めた悪事を続けていました。

しかしFRB、ECB、イングランド銀行なども極端な投機的な取引に警鐘を鳴らし、自制を求めていましたが本来なら批判すべきマスコミまでもが悪い意味で深入りしているので投機家による投機的な取引はエスカレートし、ついに一網打尽にすべくアメリカの証券取引委員会が激怒して法改正されて監視下に置かれました。

法改正されてコストも急増したので債券市場で投機的な取引はやりづらくなり、予想インフレ率も低下して来たのだと思います。⬇️

上記は⬆️上から順に

１、１０年債の予想インフレ率

２、前年５年の予想インフレ率

３、後半５年の予想インフレ率

となります。

投機家が証券取引委員会の監視下に置かれ規制が大幅に強化されコストが急増する法改正が決まったのはアメリカ時間の６日ですが、そのタイミングで後半５年の予想インフレ率は急低下しており、投機家が先々の投機的なポジションを閉じて来た結果だと思います。

期間が先の空売りポジションを保有したままではコストも増えるし投機的な仕掛けは通じなくなるので、後半５年の空売りポジションを落として来た結果だと思います。

今回の法改正で証券取引委員会の監視下に置かれる投機的なヘッジファンドは４３社にも及びます。

本来なら４３社とマスコミとの癒着も問題視して欲しいですが、とりあえずは投機家が利益を得られなくなるので本当に良かったと思います。

株式市場で爆上げとなったのも、投機家はナスダックを中心に執拗に空売りを繰り返していたので、

買い方から

お仕置きだからね！

という買いが入ったのも要因だと思います。