リーマンショックの要因

 

まずは住宅所有率の過去６０年くらいのデータを見て行きます。⬇️

上記は⬆️住宅所有率の過去６０年くらいのデータとなります。

リーマンショック前の１９９０年頃の６４%程度から住宅所有率が６９%程度まで急上昇し、その後、低下して来てからリーマンショックが起きています。

ここから読み取れるのは住宅ローンの融資基準が甘くなり、本来なら貸すべき相手ではなくても融資に走り、やがて社会全体で過剰債務が膨れ上がり、利上げにより金利が上昇していたことからバブルが弾けて１９６０年代以来となる６３%にまで住宅所有率が低下して、ようやく底打ちしV字回復して来たと分かります。

ある意味で見事なバブル形成とバブル崩壊となっていてバブルで膨らんだ住宅所有率は１９９０年から２０１５年までの２５年もかけてバブル形成とバブル崩壊の過程を経て元に戻ったと言えます。

リーマンショックというバブルの山が如何に大きかったのかが、良く分かるデータとなりますが、現状は⬇️

上記のように⬆️現状は利上げによる金利高騰でも落ち着いていて、今のアメリカ社会の住宅所有率としては適正な水準だと言えます。

金利が高い時に住宅所有率は最も低くなり、金利が下がると住宅所有率は上がって行くので、現状の６６%程度の住宅所有率は適正な水準と言え、ここから利下げされて金利が低下し、リーマンショック時のように６９%とか７０%に近づく過程でバブルは形成されて行くのだと思います。

リーマンショックの教訓から住宅ローンの審査は厳しくなったのでリーマンショックのようなバブル形成や崩壊の可能性は現状では、ほとんどありませんが、住宅所有率が右肩上がりで急上昇して来るとバブルが始まったと言えるので、将来的には、このデータを見てバブル崩壊が近いと記事に書くことになると思います。