日本経済がリセッション懸念深まる
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まずは経済成長率の確認から⬇️

上記のように7月~9月期の経済成長率は前期比年率で2.9%の大幅かマイナス成長となっており10月~12月期もマイナス成長ならリセッション入りが確定となる状況です。
昨日発表されたスーパーの売上高のデータを見て行きます。⬇️

上記のように⬆️12月の既存店売上は前年比で1.7%の増加となってはいますが、物価を加味すると実質ではマイナスと分かります。
12月の食料品のCPIは⬇️

上記のように⬆️12月の食料品のCPIは前年比で6.7%の上昇となっており、スーパーの主たる商品は食料品となることから実質売上は前年比で大幅なマイナスとなっているのです。
経済成長率、つまりGDP成長率は実質で発表されて判断されることから既に7月~9月期の経済成長率は2.9%の大幅なマイナス成長となっているので、スーパーの売上が実質で前年比のデータですが、大幅なマイナスとなっていることから既にリセッション入りしている可能性が高いと言えるデータが、また増えたのです。
景気先行指数は⬇️

上記のように⬆️景気先行指数は急激な悪化となっており、通常の判断ならリセッション入りと判断するのが妥当です。
また設備投資の先行指数となる機械受注は⬇️

上記のように⬆️設備投資の先行指数となる機械受注は前月比で4.9%の減少となっていて前年比でも5%の減少となっています。
金額ベースなので物価を加味すると前年比で実質では7%~8%くらいの急減となっている訳で、通常なら深刻なリセッション入りと判断するような急減となっています。
消費と設備投資がGDPの2本柱となるので、この経済を構成する両輪が共倒れとなっていることからリセッション入りと判断するのが妥当なデータとなっています。
日経平均は海外比率が高い銘柄で構成されているので国内のリセッション入りの影響は限定的となる可能性はありますが、国内の比率が高くインバウンドのような円安の恩恵も無い銘柄は注意が必要だと思います。
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